ITエンジニアの年収アップは?将来性は?

ITエンジニアの年収アップは昇格・転職・独立で実現

ITエンジニアで大幅な年収アップ※を狙うには昇格・転職・独立があり得ます。※目安20%程度以上の年収アップです。

ITエンジニアの年収アップは現実的な選択肢がある(写真:Unsplash)

1. 昇格・異動

部門管理職への昇格

役職手当が大きな会社で部門管理職に昇格すると大幅にアップします(役職手当が少ない会社では昇格しても大幅アップとはなりません)。昇格基準は会社により異なりスキル、実績、年齢など様々です。中には決裁者との人間関係などで昇格する人もいるでしょう。

エンジニア部門の管理職になる人はエンジニアリング業務からマネージメントや折衝が含まれる業務に切り替わります。エンジニア業務とマネージメントの両方が担える必要があり対象者は多くはありません。また勤務する会社の体制や社風・人の層・決裁者の意向などにも左右され、純粋に仕事が出来れば昇格するわけでもないため不確実な点があります。

異動/職種(役割)変更

異動・職種(役割)変更は稀でありまた大抵は即年収アップは見込めません。ただし異動・職種(役割)することで自分が強い分野で成果を出せる可能性があります。また異動することで賞与や給与体系が変わり中期視点で年収アップする可能性もあります。

2. 転職

給与水準が高い会社への転職

給与水準が高い会社へ転職すると大幅アップが可能です。ただし給与水準が高い会社は人気があり、競争が激しいため求められるスキル・業務レベルも高い傾向です。

高い専門性・スキルが求められる職種への転職

高い専門性(職種別スキル)が求められる職種は候補者が少なくなり、給与水準が高くなる傾向があります。

専門性の例

セキュリティエンジニア システムのセキュリティ検証、脆弱性診断、言語やケース別のセキュリティ項目の熟知。
DBエンジニア 大規模データベース群の設計、分散、チューニング、運用ノウハウ等。
AIエンジニア pythonでのAI開発。機械学習の各分析方法の熟知。Kerasの熟知。
アーキテクト システムの全体設計、ミドルウェア等の熟知、システムの重要課題の解消。
研究系エンジニア データやミドルウェアの技術課題に対するノウハウ、標準仕様(RFC、論文等)の理解。
管理職として転職

役職手当が大きな会社の管理職に転職すると大幅が可能です。またステップアップして経営メンバーとして転職(業務としてはエンジニアリング・エンジニア組織管理など)する道も考えられるでしょう。ただし慣れない職場環境でかつ責任が発生するポジションへの転職は入社後の業務が非常に大変な場合もあります。

3. 独立(フリーランス・会社設立)

給与水準が高い会社への転職

エンジニアからの独立は個人事業主と会社設立があり、事業の運営・システム業務の受託・常駐エンジニアなどが考えられます。パターンとして多いのは個人事業主(フリーランス)でのシステム業務の受託・常駐エンジニアです。

各特徴

事業の運営 エンジニアのスキルなどを生かした事業の運営。リスクがある点や不安定な点がデメリット。運営が上手ければ大きな収益になる可能性がある。
システム業務の受託 企業のシステム業務の受託。単価が安い案件から高い案件まで様々な案件が存在。納品できないとトラブルになるリスクがある。
常駐エンジニア・ 労働の提供 クライアント企業に指定の勤務時間で労働する。社員に似ており労働時間が報酬になるためリスクが低い。

どのパターンでも高収入を狙う機会があります。専門性に強みがあるエンジニアの場合は「専門性を求める会社のシステム業務の受託・常駐エンジニア」がお奨めです。ビジネス面に明るいエンジニアの場合は幅広く活躍できる可能性があり「事業の運営」「システム業務の受託」などで大きな報酬が狙える可能性があります。

海外IT企業は非常に高い

海外IT企業のエンジニア給与水準は東京の水準と比べ非常に高い給与水準です。海外IT企業により作られた外資系日本法人も高い水準です。

・$177K/年(約1900万) Google Senior Software Engineer
・$151K/年(約1600万) Amazon Software Development Engineer II
・$196K/年(約2100万) Salesforce Lead Software Engineer
by Glassdoor.

規模の大きなテック企業は非常に高いですが、数百名程度の企業でも年収1500万など高水準のケースは珍しくありません。ITエンジニアの給与相場が高い水準のため日本より優秀な人が集まりやすい状況です。つまり給与は高いですが求められるレベルも高くなります。こうした破格とも言える給与水準は日系企業にはありません(一部の企業のわずかな人にはあり得ますがイレギュラーです)。そのため非常に優秀で日本のスタンスに疑問を感じた人は海外に行ってしまう場合もあります。(関連:なぜ海外のIT企業の給与は高いのか? ~ 日本のIT企業とは別物 ~)

ITエンジニアの将来性 ~将来的に有望な職種なのか?~

ITエンジニアは将来的に有望な職種なのか?を特性を踏まえ簡単に説明します。

ITエンジニアの将来はどうなるのか?(写真:Unsplash)

新規案件のニーズが常にある

企業のシステム投資の機会は頻繁に存在し新規案件は常に生まれます。具体的には企業システム構築、ウェブシステム開発、システムツールの導入などです。またシステム投資は単に必要なので投資されるだけでなく、儲かる可能性を期待し投資されるケースも存在します。波はありますが企業の売上向上のニーズは常にあり、システム投資は絶えることはあり得ません。

海外の影響で新興市場ができる可能性がある

IT系事業では海外発の新たな波によりさらなる新興市場が出来る可能性があります。過去を振り返ると下記のような事例があります。近年では「スマホ・ソーシャルゲーム、仮想通貨」が大きな市場に急成長した実績があります。新しい市場が出来れば関連したエンジニア職のニーズも増えます。

  • インターネット → ウェブサービス企業、ネット販促
  • ケータイ → モバイルベンチャー
  • スマホ → スマホアプリ企業
  • SNS → ソーシャルゲーム、SNS販促
  • 仮想通貨 → 取引所サービス
  • AI → AI関連サービス
  • ドローン → ドローン関連サービス

高収益の事業が生まれる可能性がある

システムが関わる事業は労働集約的ではない事業が存在します(例えばゲーム事業、ソフトウェアライセンス事業、利用料金徴収型の事業など)。労働集約的ではない事業は大きな利益を生み出す可能性があり、給与水準を上昇させる要因です。高収益になった会社は給与水準を上げてレベルの高い人材を雇おうとしますが、既存従業員にも利益還元で昇給する場合が多いです。そのためレベル感が高くない人でも恩恵を受ける可能性があります。

保守案件・サポートが必要

大抵のシステムは保守する必要があります。運用フェーズやサポートも重要でありシステムが多くなればエンジニアが必要になります。保守やサポートは顧客満足度に強く影響するため重要です。会社によっては重要視し質の高いエンジニアを配属する場合もあります。

競合の参入には注意

新興市場は、常に新規参入による競合の脅威が存在します。企業の新規参入は脅威となりますが、労働者にとっては”新しい人”の新規参入も脅威となります。具体的には他業界からの転職、他職種からの変更、新卒の参入などです。新規参入が増えれば競争が激しくなり「給与の上げ幅が少なくなる、給与上限が出来る」「場合により自分の評価が悪くなる」などの影響は考えられます。
給与相場が昔より下がるなどの現象も可能性としてあり得るでしょう。

20年先、30年先は不明

20年先、30年先の遠い将来でもSIerやウェブサービスは確実に存在するでしょう。一人当たりの売上が今以上に大きくなっている可能性もあります。しかしながらIT業界の事業は変動が激しく予測が容易ではありません。IoT、AI、EC市場、キャッシュレス決済など様々な市場の成長が予想されていますが遠い将来(20年、30年先)の状況は不明です。さらに発展することは確実ですが給与水準は上昇するとは限りません。例えば競合企業が多くなれば価格競争が起きますし、トレンドの変化・イノベーションの影響により一部の市場規模が縮小するなど十分考えられます。エンジニアの給与に関しては、非常に高い技術力の層に関しては今と同等かさらに上昇する可能性もあり得ますが、多数を占める中間層やスキルの低い層に関しては現状と同等、もしくは現状より給与水準が下がる可能性はあり得ます。また断言できる点として海外IT企業のような高水準になることは環境の違いから20年、30年先でもあり得ないでしょう。

タイトルとURLをコピーしました